物流・運輸業界の魅力と動向

コロナショック前、日本国内では年間延べ250億人以上が通勤・通学やビジネス、旅行などで鉄道を利用し※1、日本国内の港湾を利用して船で運ばれる貨物の総量は年間28億トンに上っていました※2。

そして日本国内で毎日配送される宅配貨物は年間43億個に達し※3、年間延べ1億2千万人以上が観光や仕事などで日本の航空会社を利用していました※4。

この数字からも物流・運輸サービスが社会に不可欠のインフラであり、それ無しには私たちの社会生活も経済活動も成り立っていかないことがわかります。このことはコロナショックを経ても変わりません。一時的にヒトの動きやモノの流れが滞っても、いずれワクチンや治療薬の開発が進み感染症をコントロールできるようになるに従って、物流・運輸インフラは再び人々の暮らしや経済活動を支える役割を果たしていくことになります。

そしてこれから先も、そのインフラシステムを「当たり前」に動かしていくために、日夜懸命の努力をしていく人たちがいます。そのインフラシステムを、より「安全」で「便利」な形に進化させていくために、日々取り組んでいく人たちがいるのです。

物流・運輸業界は、そうした社会にとってのインフラシステムを守り、発展させているという自負と誇りを胸に、社会への貢献を実感できる仕事に満ちています。

※1：国土交通省「鉄道輸送統計調査（2018年度）」による
※2：国土交通省「港湾取扱貨物量の推移」による
※3：国土交通省公表資料「平成30年度宅配便取扱実績について」による
※4：（一財）日本航空機開発協会公表資料「航空輸送の推移と現状」より